浮気調査といえば、切っても切り離せないのがラブホテルの存在です。
もはや浮気や不倫専用なのか?
そう思ってしまうほど、浮気調査中の探偵はラブホテルの周辺で張り込みを行っています。
その頻度はかなりのもので、探偵の中には一度も中に入ったこともないのに、自分の住む都道府県のラブホテルを完全に覚えてしまっている人もいます。
そこで、今回はこのラブホテルと浮気の証拠について詳しく見ていくことにしましょう。
■ラブホテルに入れば浮気の証拠?
ラブホテルは浮気や不倫をする人にとって重要な場所。
そこに異性と共に入るだけで浮気を疑うには十分だといえます。
しかし、慰謝料や裁判の証拠となるのかは、誰もが気になるところですよね?
○証拠になりえる
結論から言えば、ラブホテルに入たことが確認できた時点で浮気の証拠になりえます。
しかし、その全てが確実な証拠にはならないことは注意しなければなりません。
ラブホテルに入っていることを確認できたからといって、そこで調査を終了せず、状況に応じてさらなる調査を続けなければなりません。
○ホテルに入っていることを確認するだけでは意味がない?
例えば、GPS端末を設置し、その車がラブホテルの敷地内にあることが確認できたとします。
もちろんGPS端末には誤差がありますから、そのまま現地に向かって目視で確認。
すると、やはり車はホテルの中にあるのがわかりました。
では、この時点で証拠になるのか?というと、実は完璧な証拠にはなりません。
確かにラブホテルに入っている以上、いかがわしい行為があることは推測できます。
しかし、一人でホテルの中に入り、デリバリーヘルスなどを頼んでいたとしたら?
この場合、一般的には浮気でしょうが、金銭が絡む以上、法律上の浮気にはならず、慰謝料請求はできません。
また、ホテルに何時入り、何時間滞在しているかも重要です。
たとえ異性と一緒にホテルの中に入っていたとしても、わずか30分で出てきたとしたら?
たしかに30分で性交症を行うことはできますが、時間的にはあまりに早すぎるため
「具合が悪くて休んでいた」
「たしかに性交症に及ぼうと思ったができなかった」
といった理由により、実際には浮気は無いかもしれず、不貞行為があったという証拠になりえない可能性がでてきます。
この様に、たらラブホテルに入っているからといって、すなわち即決定的な証拠にはなりません。ラブホテルに入っている証拠を事実に+αを加え、確かに「異性」と「好意に基づいた性交症があった」と推測できる情報を揃えなくてはならないのです。
■ラブホテルは出入りを抑えるのが肝心
ラブホテルに関する浮気調査で探偵が最も大切にしているのは
「ホテルに誰と入り、何時間滞在していたか?」
というシンプルな要素です。
もしラブホテルに入った事実に加え、「誰」と「時間」の両方を抑えることができれば、その証拠は決定的なものになりえます。
○誰とホテルに入ったのか?
ラブホテルはデリヘル嬢を呼ぶ人も多く、単身でホテルに入る人も珍しくありません。
したがって、その可能性を消すためには「誰とホテルに入ったのか?」が重要になります。
理想的なのは、ホテルに入る前に浮気相手と接触した場面を抑え、そのまま車がホテルの敷地内に姿を消すところまでを撮影できれば安心です。
徒歩でホテルに入る場合も、ホテル敷地内に一緒に入る瞬間が重要。
離れて歩いている場合には、ホテルの部屋を一緒に選んでいる場面を撮影することで証拠になります。
また、ホテルに誰と一緒に入ったのか確認できない場合には、ホテルから出てくるとこを抑えることが重要です。
異性と同じ部屋に入っていれば、殆どは同じタイミングでホテルから出てきますし、運がよければ手をつないでいたり、腕をくんだりしながら建物から出てくるでしょう。
○ラブホテルにどれだけ滞在していたか?
ラブホテルの滞在時間は不貞行為を証明する上でとても重要です。
一般的には「1時間半〜2時間以上」の滞在時間があれば不貞行為を証明しやすいと言われていますが、極端に時間が短くない限り、1時間でも証明できる可能性があります。
一番重要なのは、相手が「ホテルに入ってすぐに出てきた」といった嘘を崩せる証拠を手に入れていることです。
滞在時間に関する証拠が一切なければ、相手の嘘はまかり通ってしまい、不貞行為が立証できない可能性が生まれてしまいます。
■ラブホテルに入ったからといって慌てないで
浮気調査ではラブホテルに入った途端、証拠が取れたとも思いすぐに調査を中止したいと考える依頼者の方もいます。
金銭的負担を考えれば探偵事務所も無理には進言できませんが、証拠をより確実なものにするためには、ラブホテルから出てきた所まで調査を続けるか、少なくとも2時間以上はラブホテルに異性と滞在していたことを証明できるまで待ったほうが良いでしょう。
もし気になることがあれば、探偵事務所の無料相談でお気軽にお尋ねください。