夫や妻が浮気をしている。
そうとわかれば、誰だって浮気相手と別れさせたくなりますよね?
では、浮気をしている夫や妻をどのようにして取り戻せばよいのか。
その方法について詳しく解説させて頂きます。
■浮気相手の詳細プロフィールを確認する
まずは浮気相手の詳細なプロフィールを確認しましょう。
プロフィールを確認する目的は、浮気相手と別れさせるための戦略を立てるためです。
浮気相手によっては、浮気が発覚した時点で姿をくらませるような人もいます。
また、慰謝料請求をするためにも相手の住所と名前、もしくは勤務先住所を調べる必要があるので、あらかじめ調べておいたほうが良いでしょう。
〇相手の住所だけは知っておいたほうが良い
もし可能なら、相手の住所だけは絶対に調べておいたほうが良いです。
今後どのような解決に向かうかは現段階では決まっていないかもしれませんが、どのような形になろうが、相手の住所だけは知っておかないと解決のしようがありません。
住所を知るためには、浮気をした自分の夫や妻から聞き出すのが一番。
しかし、浮気相手に迷惑をかけトラブルが拡大するのを恐れるため、大抵の人は浮気相手の連絡先を教えようとはしません。
〇探偵事務所に調査を依頼する
相手の住所を知ることは、その後の慰謝料請求では必ず必要になるでしょう。
また、相手との話し合いでも住所などの連絡先がわからなければやりようがありません。
もしあなたのパートナーが浮気相手の連絡先を教えてくれないなら、探偵事務所に調査を依頼するのも一つの方法です。
ただし、そのためには浮気相手とあなたのパートナーが接触する必要があるので、浮気について問い詰める前に調査を相談したほうが良いでしょう。
■慰謝料を請求する
つづいて慰謝料請求によって浮気相手と別れる方法です。
慰謝料請求は浮気をした本人だけでなく、その相手にも請求できるのが日本の法律です。
請求額は相手の収入にもよりますが、浮気をした本人よりも高くなるケースは稀です。
しかし、それでも数十万円の慰謝料を支払えといわれれば、浮気相手とあなたの夫や妻がトラブルになるのは必須。
関係は悪化し、交際が止まる確率はかなり高いです。
〇別れなくても精神的損害は取り戻せる
慰謝料請求は本来、あなたが浮気トラブルによって受けた精神的損害を充当し、和解するための請求です。
したがって、たとえ浮気相手と別れず離婚になったとしても、慰謝料をもらえるのですから精神的な傷は癒えやすくなります。
また、離婚した場合には離婚しない場合よりも高い金額の慰謝料請求が望めます。
どちらにせよ、請求する側が損をするケースは無いので、検討したほうが良いでしょう。
■話し合いの場を持つ
続いて話し会いの場を持つことも重要となります。
ただし、話し合いは三人で行うのが良いでしょう。
一対一での話はおすすめしませんし、両者ヒートアップしてまともな話し合いができなくなることが多いです。
〇弁護士と一緒に話し合い
間に弁護士を入れながら話し合いをすると、冷静かつあなたにとってかなり有利な話し合いが可能になります。
弁護士を入れての話の場合、和解のための慰謝料の示談交渉に応じるという形をとるのもいいでしょう。こうすれば、相手も話し合いに応じやすくなります。
話し合いでは事前に弁護士とどのような形で結論に至るのが理想的なのか話し合っておくことをおすすめします。
弁護士は依頼者の代わりに示談交渉を行うことが可能ですし、法律的価値のある書類の作成も可能です。誓約書なども作ってもらえるので、もう一度自分の夫や妻と浮気をした場合における誓約書なども作ってサインしてもうことを条件に、慰謝料請求を示談で終わらせるという交渉も可能になります。
■浮気をしたパートナーに誓約書を書かせる
浮気をした自分の夫や妻に誓約書を書かせるという方法もあります。
誓約書を書かせる目的は、浮気相手とよりをもどさせないため。
もしよりを戻した場合にはそれ相応の責任を取ってもらうことを具体的な文章で記し、そこに本人の署名捺印をもらうことで完了します。
書類の作成なども弁護士と相談しながら作るのが理想的ですが、そこまでの費用がないという人は自分で作成するのも良いでしょう。
書類の体裁はともかくとして、誓約の内容が具体的に記されており、本人の署名と捺印があれば法的な力を発揮します。
■探偵事務所に相談する
最後に、探偵事務所に相談することもおすすめします。
浮気相手と別れさせる場合には、浮気相手の住所や連絡先が必須です。
電話番号がわかれば、弁護士に依頼することで慰謝料請求のための住所を調べてもらうこともできますが、最近では電話番号がわからない浮気相手も増えてきています。
〇lineの普及により相手の電話番号がわからない
最近はlineを使って連絡先を交換することが増えてきているため、浮気相手の電話番号がわからないということも珍しく無くなってきました。
lineのIDだけを知っていても、line本社が慰謝料請求のためにIDから本人の個人情報を開示するケースはとても珍しいことです。
なぜなら、弁護士が行う電話番号からの調査というのは民間企業に対して強制力がありません。
国の機関であれば協力してくれることが多いため、弁護士が電話番号から住所を教えてくれることは多いです。
しかし、これがLINEのようなインターネットサービスを提供する会社となると、そう簡単に応じてはくれません。これが刑事事件に発展するような場合なら別ですが、こと浮気の慰謝料請求のためという理由で個人情報の開示を求めた場合、うまく情報を貰えるかは運次第としか言いようがないのです。
〇探偵はより直接的な手法で住所を調べることができる
探偵事務所が浮気相手の住所を調べる場合、もっとも多く使われるのが浮気相手との接触の現場を抑え、そこから帰宅先の自宅を調べるという方法です。
これならば確実に現在の住所を調べられますし、そのまま家族構成から勤務先まで、かなり広範囲に渡った確実な情報を得ることができます。